ポスティング一括見積もりサイト「ポスティング.com」のポスティングと新聞折込の比較についてのページです。

ポスティングと新聞折込は、ともに住宅のポストへ直接お届けする面から比較されることの多い広告手法です。またその特性から、自社の存在を知らない消費者へアピールしやすいというメリットも持ち合わせています。

新聞発行部数は最大のピークである1997年の53,765,000部を境に、年々減少傾向にあります。一般社団法人日本新聞協会発表のデータによると、2019年1月時点での発行部数は全国で37,811,248部となっています。これは、1997年のピーク時に比べると実に29.7％の減少となります。その減少ペースは近年ますます顕著となり、2017年から2018年の間で2,226,613部減、2018年から2019年の間で2,090,328部減と、毎年200万部以上減少しています。

また、2019年時点での都内における三大紙の朝刊到達率も28.8％となっていることから、新聞折込において、広告が消費者の元へ届く割合が低下していることは明らかです。限られた新聞購読者のみにしかチラシが届かない場合、自社の認知度を向上させることは難しいと考えられます。

一方で、ポスティングにおいて、広告の投函率は70％を越えています。これは、購読率に左右されず、配布員が一戸一戸広告を投函しているためです。地域内の多くの住宅にチラシが届く事により、チラシの閲読率と自社の認知度を向上させることができます。

また、ターゲットを絞り込んで配布を行いたい場合もポスティングが有効です。総務省が行った調査によりますと、若年層において新聞を読む割合は低下しています。テレビ・インターネット・新聞・ラジオのメディア利用時間の中で、新聞に占める割合は10代で2.5％、20代で5.3％となっています。一方で60代のメディアにおける新聞の割合は52.8％となっており、新聞を閲読及び購読する年齢の高齢化を示しています。

もし自社のターゲットが若年層だった場合、新聞折込みでは購読者層のかたよりによって十分な到達率を望めないかもしれません。しかし、ポスティングは、幅広い年齢層へ広告をお届けできるほか、国勢調査等のデータを利用したGISを用いることにより、その地域にどういった年齢層の方が多いかを調べることが出来ます。自社のターゲットに沿った配布地域を選択し、その地域にお住まいの方へ確実に広告をお届けできるポスティングは、上記の厳しい新聞発行事情から再注目されています。

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