ネイルサロン宣伝にGISポスティング！注目される3つの理由と活用事例

美容室・ヘアサロンの宣伝にGISポスティングを使う3つのメリットと広告活用事例

マンション等での小規模店舗・個人経営店舗も多いネイルサロン。そのためネイルサロン店舗数の増加率は他の美容業界よりも激しく、2015年には日本全国の店舗数が24,450軒を突破するという急成長を見せています。ただその分だけ店舗同士での顧客獲得競争は熾烈であり、開業1年で閉店するサロンが50%以上という厳しい状態でもあるのが特徴です。昔ながらの「口コミ・紹介」といった穏やかな情報伝播を期待しているだけでは、残念ながらサロン経営を維持することが非常に難しい状態と言えます。

安定した集客を維持するためには、より積極的かつ効率的なマーケティングが必要です。小規模・中規模のネイルサロンの宣伝媒体として、現在では「商圏データ」を使った「GISポスティング」の存在が注目されるようになっています。ここではGISポスティングがネイルサロン宣伝に向いている理由や、宣伝の活用事例についてご紹介していきましょう。

ネイルサロンの宣伝にGISポスティングが向いている理由とは？

1.小規模サロンでも集客がしやすい「チラシ媒体」

ネイルサロン等の美容系店舗の宣伝手法と言うと、サロン検索サイト・公式サイトやブログによる宣伝といった「ネット宣伝」が主力と思われがちですね。しかしインターネット宣伝の場合、特に小規模店舗では集客効果がなかなか伸びないこともあります。その理由となるのが、ターゲット層のネット利用傾向です。ネイルサロンの主ターゲット層であるF1層・F2層（20才～49才の女性層）の特徴には、以下のようなものが挙げられます。

【ターゲット層のネット利用傾向】

・検索慣れをしていない
「スマホの利用は主にSNS」「アプリ使用のみ」という率が高く、特に35才以上になると70%弱になります。Webブラウザを使用しない・Google検索に慣れない層が多い傾向です。
・検索時間が短い
サーチエンジン利用者でも、サーチエンジン・登録サイトを使った検索にかける時間が短縮される傾向が見られます。

つまり多くのユーザー層が「上位表示された店舗しかチェックしない」というわけですね。Googleの場合、「地名＋ネイルサロン」といった検索での上位表示はほぼサロン登録型サイトが占めています。しかもサロン登録サイトの多くは、広告費用を多くかけた店舗が上位表示されるシステムです。つまりネット媒体の場合、多額の宣伝費をかけられるチェーン系の大型サロンの方が圧倒的に有利。小規模店舗の場合、登録をしても「見込客に存在を見つけて貰えない」という可能性が高くなってしまうのです。

これに対しポスティング（チラシ媒体）の場合には、ネット宣伝のような表示順を気にする必要はありません。各戸のポストに直接投函されるチラシの視認率は98%以上。中規模／小規模店舗も見込客に向かって直接的にアプローチし、自店舗の存在を手軽にアピールできるのです。

2.リピーター獲得率が高まる「地域特定宣伝」

ネイルサロン経営を安定させる上で、重要なのは固定客（リピーター客）を多く獲得すること。いくら一見客を多く獲得できても、その顧客がリピーターにならなければ意味がありませんよね。

化粧品メーカーによるアンケート調査によれば、「特定のネイルサロンを使用している」と回答した率は36%。6割強のネイルサロン利用者は、いまだ店舗が確定していない「浮遊層」であることが見て取れます。また店舗を変えたい（変えた）理由について「通いにくい（自宅との距離がある）」と回答した率は42%強。「費用面」「技術面」等とともに、「店舗と自宅との距離感、通いやすさ」もネイルサロン選びの大きなポイントとなることがわかりました。

配布地域を指定できるポスティングという方式であれば、「店舗に近い（通いやすい）」と感じる距離感の住民に対して、効率的に宣伝を行えます。ポスティングでは、「A市B区」といった広い範囲の指定ではなく「2丁目」「3丁目」といった細かい指定もOK。また業者によっては「自転車で来店可能な範囲」「バスで×分以内」「電車で×分以内」といった公共機関を使用した経路図を想定し、エリア指定を相談できるところもあります。「行きやすい！」と感じる地域住民に対して集中的にチラシ宣伝を行えば、気軽な来店を促せるだけでなく、リピーター獲得率をアップさせることも期待できるのです。

3.ターゲットの絞込みにマッチする「GISポスティング」

ネイルサロンの競争率が高まった現在、サロン経営においては「ターゲット層の細かな絞込み」が重要と考えられるようになっています。従来の「女性全体」をターゲットとする考え方から、店舗のコンセプトを練り込み、それに合致するターゲットを年代・嗜好・ライフスタイルといった様々な要素から絞り込んで、ピンポイントでのマーケティングを行った方が集客率が高まりやすいというわけです。例えば「20代前半の女性」と「30代後半～40代以上の女性」では、店舗に対して「良い」と感じる要素も変わってきます。

【ターゲット層の絞り込みポイント】

・自店舗のインテリアテイスト
・得意とするネイルデザイン
・営業時間
・立地
・付随サービス
・施術者の年齢層　等

コンセプトに合致するターゲットに対し宣伝をした方が、反響率・反応率も上がりやすく、リピーターも掴みやすいというわけです。ただ従来のポスティングの場合では単に「店舗から近いエリア」といった指定しかできず、ターゲット圏外に対してもチラシを撒く「宣伝ロス」の問題がありました。この問題を大きく改善したのが「GIS（商圏データシステム）」の存在です。

GISポスティングでは、国勢調査・商圏データ・推計収入データ等の複数のデータ数値を使用し「ターゲット層が多いエリア」を抽出できます。例えば「30代前半の女性が多いエリア」といった年齢抽出も可能ですし、「40代で生活に余裕がある主婦が多いエリア」といった複数の要素を使った抽出も行えます。「店舗のターゲット層」の占有率が高いエリアに対して集中的にチラシによる宣伝を行えば、配布枚数を抑えながらでもチラシ反響率・反応率を上げることが期待できるのです。

ネイルサロン広告にGISポスティングを使った活用事例

個人ネイルサロンのオープニングチラシ

【宣伝対象・配布予定チラシの特徴】

・マンションの一室を使ったプライベート型サロン
・銀座の人気サロントップネイリストだったベテランネイリストが施術
・完全予約制・マンツーマン施術
・リゾートスタイルを意識したインテリア
・営業時間は昼11時～夜6時まで、土曜定休
・キッズスペースを準備予定

【ターゲット層想定】

平日昼間の営業が主となることから、主婦層がメインのターゲット層となる。施術者の年齢世代・チラシ掲載のネイルデザイン例・インテリア内装の傾向から、35才～40才以上の「大人世代」の女性層からの反響が最も大きいと考えられる。頻繁なリピート、ネイルケアメニュー等も利用する顧客層を掴みたいので、地域の平均収入よりも高い準富裕層に集中的なマーケティングをしたい。

【GISによる抽出・宣伝例】

国勢調査データから、35才以上～50才未満の女性が多いエリアを抽出。また「一般世帯人数2人～3人以上」のデータを加えることで、大人世代の主婦層が多いエリアを絞り込めます。更に世帯年収推計データで「推計年収700万以上」のデータを加えれば、ネイルサロンを頻繁に利用する余裕がある主婦層の多い地域を更に細かく絞り込み、集中的な宣伝を行うことも可能です。

スピード型ネイルサロンのリニューアルチラシ

【宣伝対象・配布予定チラシの特徴】

・駅徒歩5分以内の好立地
・ネイルオンオフ込みで60分・オフのみ30分のスピード施術が魅力
・近隣に競合店ができたため夜間営業を拡大
・カジュアルモダンなインテリア
・トレンドのネイルスタイルを手軽に取り入れられる
・料金プランを割安にリニューアル
・予約優先だが飛び込みもOK
・チラシに割引クーポンを添付予定

【ターゲット層想定】

リーズナブルな価格帯とトレンドの取り入れ方の速さがウリであることから、流行に敏感な若年層からの反響が最も大きいと考えられる。夜間営業時間帯の予約回転数を増やしたいこと、基本料金を割安に抑えている分ケアサービス等で客単価を上げたいこと等から、「会社帰りに地元の駅でネイル施術をしたい」と考える独身OL層がペルソナ（主体となるユーザーモデル）と想定される。地域の20代平均収入層よりも高い400万円代以上の収入層を主力ターゲットとすることで、リピート率のアップ・来店頻度等を上げることを狙う。

【GISによる抽出・宣伝例】

国勢調査データから、20才以上～30才未満の女性が多いエリアを抽出。これに「一般世帯人数1人」「世帯推定年収400万円以上」のデータをプラスすることで、美容に費用をかける余裕がある独身女性が多いエリアを抽出します。更に不動産データから「共同住宅持ち家/共同住宅借家世帯数」のデータを加えれば、夜間にも店舗に訪れやすい一人暮らし女性が多いエリアに集中的なマーケティングを行うことも可能です。単身世帯が多いエリアにチラシ配布を行えば、家族ではなくターゲット本人がチラシを視認する確率も上がります。

＜おわりに＞
想定される需要に対して店舗数が溢れる、いわゆる「オーバーストア状態」となりつつあるネイルサロン業界。この中で店舗が経営を続けるためには、店舗のコンセプトの確立、そのコンセプトに合致する顧客の獲得が必須となります。「広い対象に対して満遍なく宣伝をする」という従来の方法から「自店舗のターゲットを絞り込んで集中宣伝を行う」という宣伝手法の切り替えが必要です。まずは店舗のコンセプトを今一度振り返り、「どのような顧客に来てほしいのか」というペルソナの想定を始めてみましょう。