介護施設・老人ホーム宣伝にGISポスティングが選ばれる理由とは？活用事例を添えて解説

2020年には3人に1人が高齢者となる日本社会。介護施設・老人ホーム・高齢者向けマンションといった高齢者向けビジネスの需要は年々高まっており、その市場規模にも大きな拡大が見られています。しかし市場の急激な活性化により大型企業の参入も相次いだため、小中規模の施設では定員割れを起こすケースも珍しくなくなってきました。「高齢者向け施設を作れば、自然と顧客は集まる」という考え方は既に昔のものとなり、より積極的なマーケティングが必要とされるようになっています。

そんな中、介護施設・老人ホーム等の宣伝方法として注目を浴びているのが「GISポスティング」です。商圏データ・地理情報データを使ったチラシの配布「GISポスティング」が、今なぜ選ばれているのでしょうか？ここではその理由と宣伝への活用事例について解説していきます。

介護施設・老人ホームの宣伝にGISポスティングが使われる理由

1.高齢層・シニア層の情報源となる「チラシ」

介護施設・老人ホーム・高齢者向けマンションといったサービスのターゲット層は大きく分けて以下の二種類になります。

1）両親のホームや介護施設を探すシニア層（主に50代～60代）
2）自身のホームやマンションを探す高齢者層（60代以上～）

近年では「自身が元気なうちに気に入った施設・マンションを見つけたい」ということで、60代頃から積極的に施設選びをスタートさせる高齢層も増える傾向です。しかしいずれにしても、老人ホームや介護施設のメインターゲット層は50代以降のシニア層・高齢層ということになります。これらの層に共通しているのが、「インターネットに慣れていない」という点です。

シニア層のスマホ所持率は2017年には48%にまで上昇しており、一見すると「インターネット宣伝が有効」なように思われます。ところがシニア層・高齢者層のスマホ使用内容についての調査では、スマホ用途の第1位は「SNS（LINE）等での家族・友人との連絡」2位は「店舗のアプリ利用」等に留まり、Webブラウザを使用した検索を使わない、決まったアプリ以外は使用していないという回答が非常に高い傾向が見られました。

ターゲット層の2人に1人以上はネットを日常利用しておらず、更にスマホ利用者の中でもネットによる情報収集を行っていない率が高いという現状では、ネットによるアウトバウンドマーケティングだけではターゲット層へのリーチは難しくなります。そんな中で、再度注目をされているのが昔ながらの宣伝手法である「ポスティング・チラシ」でした。

各戸のポストに配達されるチラシは、99%という高い確率で視認されます。特にネット等の情報源の少ないシニア層・高齢者層ではチラシが有効な情報源として扱われ、内容を丁寧にチェックされる確率も高くなります。高齢者向けサービス宣伝において、チラシは有効なアウトバウンドマーケティングとなりやすいのです。

2.家族内での情報共有がしやすい「紙媒体」

介護施設・老人ホーム等の施設関連では、情報収集・施設検討のプロセスにおいて、家族間での検討や調整等が行われやすいのも特徴です。「契約者が一人で話を進める」ということが少なく、事前に「この施設はどうか？」といった情報共有が家族間で行われるということですね。

特に高齢者の居る世帯での情報共有においては、チラシ等のアナログ式の紙媒体があることが大きなポイントとなります。パンフレット形式等で入居当事者にもその家族にも内容がわかりやすいものであれば、家庭内の食卓等に置かれ家族全体に内容を見てもらえる可能性も高いでしょう。「そろそろホームを探したい」と考えている潜在顧客の元にチラシが届けば、チラシ・パンフレットをじっくりと見て貰える確率が高まります。

3.GISならターゲット層を絞り込んだマーケティングも可能

高齢者向け施設の数が増える中で、各施設には「その施設ならでは」の強みや特徴が求められるようになっています。ターゲットをざっくりと「高齢者」とするのではなく、性別や年代、ライフスタイル等を定めターゲットを絞り込んだ施設作り、そしてマーケティングが有効とされるようになったのです。

「GISポスティング」であれば、国勢調査・不動産データ等を使用してターゲットの占有率が高い地域を絞り込んでいくことができます。例えば「70代の男性が多い地域」といった性別・年齢層による抽出ができる他、推計年収データを使った収入層によるエリアの絞り込みも可能です。施設の特徴・サービス傾向にマッチするターゲット層が多い地域に集中的に宣伝を行うことで、チラシの反響率・反応率を上げていくことが期待できます。

介護施設・老人ホームの宣伝におけるGISポスティング活用事例

クリニック提携型老人ホームのオープンチラシ

【宣伝対象・配布予定チラシの特徴】

・1Fに内科クリニック併設をした老人ホーム
・医療従事者が24時間常駐
・週1回ペースの定期検診あり
・要介護5、認知症重度対応
・終身利用可

【ターゲット層想定】

医師・看護師による細やかなケアが魅力の施設であることから、入居者は75才～80才以上の後期高齢者である可能性が高い。入居者自身による施設選びというよりも、家族が契約・施設選定を主導する形となるため、メインターゲットは高齢者を持つ家族層ということになる。クリニック併設型であることから料金プランが地区平均よりやや高いため、地域内の平均収入層より上の家庭を狙うことで好反応が期待できる。

【GISによる抽出・宣伝例】

国勢調査データから、「65才以上親族のいる一般世帯数の多い地域」を抽出。これに75才以上の男女が多い地域、一般世帯人数2人～3人以上のデータを加えることで、後期高齢者と共に住まう世帯の占有率が高い地域を抽出できます。更に推計年収データを使い、地域の世帯平均年収である500万円よりも高い「年収600万円以上」の世帯が多い地域のデータを加えれば、施設の特徴に魅力を感じるターゲット層が多い地域を更に絞り込むことも可能です。

住居型老人ホームの見学・体験チラシ

【宣伝対象・配布予定チラシの特徴】

・マンション型の老人ホーム
・二人部屋で夫婦同居可
・レクリエーション施設・バーラウンジ・運動施設等完備
・60才から入居可能
・IHキッチンでの調理可能
・最大7泊までの体験入居O.K.
・駅近で外出、面会等がしやすい

【ターゲット層想定】

自由度が高く高級感のある設備が魅力の住居型老人施設であることから、現在の介護度が低い、もしくは介護自体は現状ほぼ必要としていない高齢者層からの需要が高いことが見込まれる。今後の一人暮らしや夫婦暮らしに不安のある60代～70代前半の独居老人・高齢夫婦等がメインターゲットとなる。利用料金・体験入居価格等が地域平均よりもかなり高いことから、準富裕層・富裕層クラスに対しての宣伝が好反応を得られると予測される。

【GISによる抽出・宣伝例】

国勢調査データから、60才以上～75才未満の男女が多い地域を抽出。これに一般世帯人数1人～2人のデータを加えることで、独居もしくは夫婦のみで暮らす高齢者が多い地域を絞り込みます。更に推計年収データから「年収800万円以上」の統計を加えることで、高級老人ホームに興味を持ちやすい準富裕層・富裕層の高齢者が多い地域を抽出することが可能です。

＜おわりに＞
高齢者向け施設の宣伝では、第一印象となるチラシ・パンフレットでの視覚的イメージが施設の印象を大きく左右すると言われています。GISポスティングであれば「1丁目」「2丁目」等の細かいエリア指定ができますから、配布枚数を抑えてその分だけ視覚的効果の高いチラシ制作を行うこともできるでしょう。また今後の高齢者向けサービスは更に多様化することが見込まれており、GISポスティングのようなターゲット絞り込みができるマーケティング手法の需要は益々高まることが予測されます。